「欲しい商品が、通常より激安でネット販売されていてお得!」
ちょっと待って!
もしかしたら、それは詐欺サイトかもしれません。
ネット通販サイトは自宅にいながら手軽にショッピング出来る利点もありますが、注意しないと詐欺サイトに騙される危険もあります。
そういった悪徳サイトに大事な財産を奪われないためにも、しっかりした知識をつけておく必要があります。
見分け方を知って、安全で快適なネットショッピングを楽しみましょう。
ネット通販サイトって何?
まず始めに、ネット通販サイトについて説明していきます。
ネット通販サイトとは、土地を借りて店舗を作る代わりに、インターネット上に作った仮想の店舗の事をいいます。
そして、ネット通販サイト(仮想店舗)内に商品の情報を掲載し、販売を行います。
販売される商品は多岐に渡り、店舗毎に異なります。
特定の種類の商品(食品だけ等)を扱ったり、百貨店の様に色々な物を扱ったりと様々です。
Amazonや楽天をイメージしてもらうとわかりやすいでしょうか。
ネット通販サイトでの購入の流れ
私たちがネットを通じサイトから商品を購入すると、購入情報がサイトにデータベースとして登録されます。
登録される購入者情報は、住所、氏名、クレジットカード番号等の個人情報や、購入商品等です。
それを元にサイト側は、購入を受付た旨のメッセージを私たちのパソコンに向けて送り、画面やメールアドレスに通知します。
その後、サイトの管理者はこの情報を元に在庫確認や入金確認、在庫数の更新処理等を行います。
そして、商品発送を行う事で、私たちに商品が届けられる訳です。
どんなネット通販サイトがあるの?
下記に代表的なネット通販サイトの一部を記載します。
- Amazon
- Yahoo!ショッピング
- 楽天
- モノタロウ
- au PAY マーケット
詐欺サイトって何?
詐欺サイトとは、上記の様に真面目なサイトを装い、購入者が現れるのを待っているサイトです。
上記との違いは、お金を騙し取る事を目的とし、情報のみ掲載して、購入者に商品を送る仕組みを持たない点です。
本物の真面目なサイトそっくりのサイトを作り、購入させようとするやり口もありますから、注意が必要です。
又、フィッシングサイトという、個人情報の盗み出しを目的としたサイトも多くあります。
例えば、上記の様なそっくりのサイトを作り、そこで使っているパスワード等を消費者に入力させます。
そして、入力した情報を元に、本物のサイト内にログインし、クレジットカード番号等の個人情報を盗む、といった悪さをします。
他にも、販売されている商品とは別の商品を送りつける悪徳サイト等も存在します。
ですから、被害を回避する方法を知って置く必要があるんです。
詐欺サイトから身を守る術
詐欺サイトを見分ける上で、いくつか重要なポイントがあります。
見分けるポイントは、下記です。
- 他のサイトと比較して、価格がかなり安い
- 広告が派手で過激
- 支払い方法が限定されている
- URL欄に鍵のマークがついていない
- フリーメールアドレスを連絡先として使っている
- 会社名や所在地、代表者氏名、電話番号の記載がない
- 悪い口コミが多い
- 口コミや評判がほとんどない
- 文字に不自然さがある
- URLが不自然
- キャンセル・返品について書かれていない
- 不自然なやりとりが多い
では、上から順番に説明していきます。
他のサイトと比較して、価格がかなり安い
詐欺サイト側は、定価で売っても、Amazon等の大手ショッピングサイトには勝てません。
消費者は同じ値段なら、信頼性のある大手で買おうとするからです。
大手に打ち勝ち購入させるには、消費者の購入意欲を駆り立てるのが一番です。
なので、定価よりかなり安く販売して、消費者の意欲を駆り立てようとします。
そうすれば、「この商品こんなに安く売ってる!」と消費者に目をつけてもらいやすくなり、購入へと導けます。
ですから、他の大手有名サイト等と比較して、価格が安かったり、大幅な値引きをして見せているサイトは要注意です。
それ以外にも、他で売りきれている商品をそこだけ扱っている場合も、危険性が高いと言えます。
広告が派手で過激
消費者の購入意欲を駆り立てようと、詐欺サイト運営者も工夫を凝らしています。
例えば、
- 先着限定○個のみ○円で販売!
- 限定商品ですので、これを逃すと2度と手に入れられませんよ!
等のキャッチコピーを使い、巧みに購入を促してきます。
あまりに過剰な宣伝行為をしている場合、警戒した方が良いでしょう。
支払い方法が限定されている
優良なネット通販サイトは、代金引換や銀行振込等、支払い方法の選択肢が多くあります。
しかし、詐欺サイトの場合、銀行振込がなかったり、代金引換ができなかったりします。
特に、代金引換がない場合は要注意です。
商品がないのに、代金引換では騙し取れませんからね。
ですから、始めて購入するサイトの場合、代金引換を選択すれば、万一騙されても金銭を奪われずに済みます。
又、振込先が個人口座のサイトも疑った方が良いでしょう。
店舗を運営していれば、業務用に口座を設けるのが普通です。
にも関わらず、個人口座に振り込め、と言うのはおかしいですから、注意しましょう。
URL欄に鍵のマークがついていない
最近のネット通販サイトは、個人情報保護を目的とし、ほとんどが情報を暗号にしてデータを送受信しています。
これにより、消費者は安心してショッピングを楽しめる訳です。
きちんと暗号化されていれば、URLが表示されている欄の左側に、南京錠型の鍵マークが表示されているはずです。
暗号化をするための仕組みを導入するには、非常に手間が掛かります。
ですから、詐欺サイトは仕組みを導入しない場合も多くあります。
又、詐欺サイトでなくても、個人情報を軽視している、いい加減なサイトである可能性も高いです。
なので、こういったサイトでの購入は避けるべきでしょう。
フリーメールアドレスを連絡先として使っている
通常、信頼性を大事にする企業や優良なネット通販サイトは、連絡先にフリーメール(Gメール等)を使用しません。
しかし、逆に詐欺サイトは足がつくのを恐れ、大手通信会社が提供するメールアドレス等は使わない場合が多いです。
ですから、＠yahoo.co.jp等の、フリーメールアドレスを使用しているサイトでは、購入しない様にすべきでしょう。
会社名や所在地、代表者氏名、電話番号の記載がない
ネット通販サイトの運営者には、法律で定められた情報を記載する義務が課せられています。
この情報を、特定商取引法に基づく表記といいます。
最低限表記しなければならない、特定商取引法に基づく表記の項目は、以下になります。
- 会社名
個人運営なら個人名、法人運営なら法人名を記載します。
- 運営責任者の氏名
法人なら代表者名、個人なら個人名を記載します。
- 所在地
実店舗の本店所在地(個人運営等で店舗を持たない場合、住所)を記載します。
- 電話番号
連絡先となる電話番号を記載します。
上記記載がない場合、ほぼ詐欺サイトと考えて良いでしょう。
登録している住所と振込先の住所が一致しない!
会社の登録先住所と振込先の住所が一致しない場合も注意が必要です。
以下は、上記の事に気づいて難を逃れた、知人の体験談です。
以前ネットで注文しようとして振込先の情報が表示された時、会社の住所が都内なのに、振込先が香川県なっていました。
おかしいと思い、調べてみると、そのサイトから商品が届かない、といった質問が掲載されており、騙されずに済みました。
以来、購入する前には、そのサイトの情報をしっかり調べる様にしています。
以上です。
皆さんも気をつけましょう。
悪い口コミが多い
詐欺サイトには当然、悪い評判が立ちます。
ネット通販で購入する際は、サイト名や会社名から評判を調べておく様にしましょう。
もし、その時点で悪い評判が多く見つかるなら、購入しないのが最善です。
口コミや評判がほとんどない
口コミや評判を調べても、ほとんど見つからないケースも多くあります。
通常、ある程度の期間運営していれば、良し悪しはともかく、一定の評判が立ちます。
しかしながら詐欺サイトは、足がつかない様に、短期間にサイトを閉鎖します。
その後、すぐまた別のサイトを作って販売を開始する、といったやり方をしていますから、口コミや評判がほとんど無い訳です。
ですから、口コミや評判が極端に少ないサイトは、リスクがあるものと考え、手を出さないようにする方が良いです。
文字に不自然さがある
ネット通販サイトは、日本人が運営しているとは限りません。
近年は外国人による詐欺サイトも増えてきています。
詐欺を行っている外国人が運営するサイトは、誤字脱字等が多かったりします。
消費者庁でも、こういったサイトに対しての警戒を促しています。
下記の様な間違いが複数ある場合は注意しましょう。
- 日本語の言葉遣いに間違いがある
- 日本語の文章中に中国語の漢字が混在している
- 文字のフォントが通常とは事なる
- サイトの作りやデザインがいい加減で、雑然としている
URLが不自然
上記でも説明しましたが、本物そっくりの偽サイトを作って騙そうとする場合もあります。
そういったサイトの場合、URLも不自然な箇所がある場合も多いので、チェックしてみる事をおすすめします。
例えば
- ○公式サイト amazon.co.jp
- ×偽サイト amazom.co.jp ←amazo”m”になっている
といった具合です。
キャンセル・返品について書かれていない
商品を持っていない詐欺サイトや、粗悪品を売りつける悪徳業者は、キャンセルや返品について記載しないケースも多くあります。
特に粗悪品を売りつける業者は、返品される可能性も高いので、キャンセルや返品には応じたくありません。
ですから、キャンセルや返品について、しっかりとした対応を明記していない場合、購入してはいけません。
不自然なやりとりが多い
一見丁寧な対応をしている様に見えるサイトでも、詐欺サイトの可能性はあります。
消費者からのクレームや確認連絡等に対し、適当な応答をして時間稼ぎをし、口座凍結を免れようという魂胆です。
コメント等をチェックし、不自然にやりとりが多い場合は、警戒しましょう。
お歳暮等を利用した新手の詐欺に注意!
最近、お中元やお歳暮等をネット通販サイトで買う人が増えました。
それに伴い、お歳暮の商品サイトを装った悪質サイトも増えてきています。
当然、こういった詐欺サイトで商品を購入しても、「お歳暮が送った人に届かない」といった事になります。
あるいは、届いても粗悪品だったりするケースも多いですから、注意しましょう。
悪徳業者に粗悪品を送りつけられたせいで、「姑との関係が悪くなった」なんてなったらたまりません。
大事な人への贈り物は、信頼のおけるサイトで購入したいものです。
騙されないためにするべき事とは?
上記の点に注意を払うのはもちろん、それ以外にも注意しておくべき点はあります。
下記に、ポイントを記載します。
セキュリティソフトを入れる
インターネットの世界にあまり詳しくない人にとって、安全なサイトを見極めるのは容易ではありません。
そういった人が詐欺サイトから身を守るためには、セキュリティソフトの力を借りるのが良い方法です。
選ぶ際は、統合型と呼ばれるタイプのセキュリティソフトをおすすめします。
サイトの危険性を判定し警告やブロックをしてくれたり、決済時に保護してくれる等、包括的に守ってくれます。
もちろん、ウィルス対策もしてくれますから、一石二鳥です。
Google等の検索で上位に出たからといって安心しない
例えば、偽ブランドを販売しているのに、消費者がそれに気づかず、安いからといって多くの人が購入しているケースもあります。
多くの人に見られた結果、検索上位にきてしまう訳ですね。
ですから、上位だからといって安心してしまい、情報収集を怠ってしまわないよう、注意が必要です。
消費者庁の最新情報を確認しておく
消費者庁は、疑わしい悪質なサイトのリストを作成、公表し、定期的に更新をしていますから、最新情報を確認しておきましょう。
大手のショッピングサイトを使う
Amazon等の、大手のショッピングサイト内で運営しているサイトの方が、大元のサイト運営者の管理も入るので、より信頼性があります。
ネット通販利用に慣れない内は、まずこういった安全性の高いサイトでの購入を推奨します。
ただし、過信は禁物ですので、情報収集は怠らない様にしましょう。
もし、騙されてしまったら
注意深くチェックしていても、騙されてしまう場合もあるかもしれません。
では、騙されてしまった時は、どうすれば良いのでしょうか。
騙されてしまった際に取るべき行動は下記になります。
- 警察に被害届けを出す
- 銀行で相談する
- 会員情報の削除を行う
- 預金保険機構サイト情報を利用する
- 国民生活センターの相談窓口を利用する
- 返金処理を行う
警察に被害届けを出す
まず、始めに警察に被害届けを出し、事件として扱ってもらえる様にします。
そうすれば、振り込め詐欺救済法、という法律に沿った対応をしてもらえ、被害額を取り戻せる可能性が出てきます。
被害届けを出す際は、あらかじめ事前準備しておくと、スムーズに処理が進みます。
購入時のやりとりのメールや、サイトのURL、振込の控え等を準備しておきましょう。
尚、警察に行かなくても、サイバー犯罪窓口のサイトを利用しての手続きも出来ます。
銀行で相談する
次に行うのは、銀行への相談です。
そこで、振り込め詐欺救済法の手続きを行います。
手続きを行う事で、詐欺に使われた口座を凍結し、その口座に残った金銭を被害者に配分してもらえる様になります。
ですから、素早く行動して、相手が口座から金銭が引き出す前に凍結してやりましょう。
会員情報の削除を行う
詐欺サイトに登録した個人情報は、後々悪用されるケースも多くありますから、可能なら、速やかに会員情報を削除しましょう。
預金保険機構サイト情報を利用する
預金保険機構サイト内には、インターネット上で起きた詐欺に関する各種情報が掲載されています。
詐欺犯の口座の凍結情報や、被害者への分配金の支払い手続きに関する情報等、必要な情報も確認出来ます。
しっかり情報収集をしておきましょう。
国民生活センターの相談窓口を利用する
警察は犯罪に対しては動いてくれますが、被害者救済をサポートしてはくれません。
そういった救済の窓口として、国民生活センターがあります。
警察や銀行への手続きと合わせ、こちらで相談を行っておくと良いでしょう。
全国に相談窓口がありますし、局番なしの188に電話しても相談できますから、早めに行う方が良いです。
返金処理を行う
詐欺犯の口座が凍結したら、次は返金処理を行います。
返金を受けるには、申請期間中に所定の手続きを行い、申請しないといけません。
「放っておけば勝手に返金される」なんて事はありませんから注意が必要です。
尚、返金手続きに備え、預金保険機構サイト内の情報も再確認しておきましょう。
以下に、返金までの流れを簡単に説明します。
尚、申請に際しては、前もって相談しておいた、国民生活センターの相談員とやりとりしながら進めると良いでしょう。
- 銀行から手続き案内の連絡が入った場合、それに従う
- 凍結されると、預金保険機構サイト内に分配金の支払い申請についての広告が出る
- 広告が出たら、期間内に申請する
- 被害額が認定されると、口座残額から配分される
まとめ
最後に、詐欺サイトを見分けるポイントについて、もう一度おさらいします。
- 他のサイトと比較して、価格がかなり安い
- 広告が派手で過激
- 支払い方法が限定されている
- URL欄に鍵のマークがついていない
- フリーメールアドレスを連絡先として使っている
- 会社名や所在地、代表者氏名、電話番号の記載がない
- 悪い口コミが多い
- 口コミや評判がほとんどない
- 文字に不自然さがある
- URLが不自然
- キャンセル・返品について書かれていない
- 不自然なやりとりが多い
インターネットを通じた商品購入には、常に危険が付きまといます。
ですが、いつでも欲しい物を手に入れられる便利さもあります。
賢く利用すれば、大切な人に笑顔を送る事だって出来ますよ。
